営業フリーランスを探す方法には、知人からの紹介、SNSでの直接の声がけ、クラウドソーシング、営業人材のマッチングサービスなどがあります。結論からお伝えすると、外部人材の見極めに慣れていて候補者探しに時間をかけられる企業は紹介やSNS、経歴の確認や契約手続きの負担を抑えて早めに経験者を確保したい企業はマッチングサービスが検討しやすい方法です。どの方法でも、探し始める前に「何を任せたいのか」を言葉にしておくことが、自社に合う人材に出会うための前提になります。

本記事では、営業フリーランスの主な探し方を整理し、それぞれの特徴と向いている企業、探し始める前に決めておくこと、候補者と話すときに確認したいポイントを解説します。営業代行会社とマッチングサービスの仕組みの違いは営業代行会社とマッチングサービスの違いで詳しく扱っていますので、あわせてご覧ください。

営業フリーランスを探す主な方法

営業フリーランスとの出会い方は、大きく分けて次の5つです。営業代行会社は法人に業務を委託する形なので、厳密には「フリーランス個人を探す」方法ではありませんが、検討の場面で比べられることが多いため並べて紹介します。

1. 知人・取引先からの紹介

社内外の知人や取引先、以前一緒に働いた人などから紹介してもらう方法です。人柄や仕事ぶりについて、紹介者から事前に話を聞けるのが利点です。紹介手数料がかからないことも多く、費用面の負担は小さい方法といえます。

一方で、紹介の数には限りがあり、自社の商材や業界に合う経験を持つ人がすぐに見つかるとは限りません。また、紹介者との関係があるために、条件の交渉や契約終了の判断がしにくくなる場合もあります。紹介であっても、業務範囲や報酬、契約期間は書面で取り決めておくことが大切です。

2. SNSやビジネス向けSNSでの直接の声がけ

XやLinkedIn、Facebookなどで営業の経験や考え方を発信している人に、直接連絡を取る方法です。発信内容から得意な領域や仕事への姿勢が見えやすく、自社に合いそうな人に絞って声をかけられます。

ただし、候補者を探す、連絡する、面談を設定する、条件をすり合わせる、契約書を用意する、といった作業をすべて自社で行う必要があり、担当者の手間がかかります。発信内容と実際の経験が一致しているかは、面談で過去の業務を具体的に聞いて確かめる必要があります。

3. クラウドソーシング

仕事を掲載して応募を募るサービスや、登録者を検索して依頼できるサービスです。リスト作成や問い合わせフォームへの入力、短期間の架電など、範囲がはっきりした単発の業務を依頼しやすい点が特徴です。

営業の成果は商材の理解や顧客との関係づくりに左右されるため、継続的な新規開拓や商談まで任せたい場合は、応募者の経験を丁寧に確認する必要があります。サービスによって契約や支払いの仕組み、手数料の体系が異なるため、利用前に規約を確認してください。

4. 営業人材のマッチングサービス

営業経験のある人材が登録しているサービスで、依頼したい業務を伝えると、条件に合う候補者の提案を受けられる形が一般的です。候補者の経歴が整理された状態で提案されることが多く、面談を経て契約に進みます。

提案や契約手続きの支援が受けられる分、人材への報酬に加えてサービスの手数料がかかる体系が多く見られます。登録人材の層や対応できる業務の範囲はサービスごとに異なるため、選ぶ際の確認項目は営業フリーランスのマッチングサービスの選び方で整理しています。

5. 営業代行会社への委託

個人ではなく、営業代行会社という法人に営業活動を委託する方法です。担当者の配置や活動の進め方は代行会社が決め、自社は報告や成果を受け取る立場になります。誰が担当するかを自社で選べない場合が多い一方、活動の運営ごと任せられる点が特徴です。

方法ごとの特徴と向いている企業

それぞれの方法の特徴を一覧にすると、次のようになります。どれが優れているというより、自社の状況と依頼したい業務に合うものを選ぶことが大切です。

方法探す手間経歴の確かめ方向いている企業
紹介少ない(候補の数は限られる)紹介者から話を聞ける人脈があり、時期に余裕がある企業
SNS多い発信内容と面談で自社が確かめる外部人材の見極めや契約手続きに慣れた企業
クラウドソーシング中程度応募内容や評価欄を自社で確かめる範囲のはっきりした単発の業務を頼みたい企業
マッチングサービス少なめ整理された経歴をもとに面談で確かめる経験者を早めに確保したい企業、外部人材の活用が初めての企業
営業代行会社少なめ担当者を選べないことがある営業活動の運営ごと任せたい企業

複数の方法を並行して使う企業もあります。たとえば、紹介で見つかればそれが望ましいものの、稼働を始めたい時期が決まっている場合はマッチングサービスにも同時に相談する、といった進め方です。新規開拓は個人のフリーランス、定型的な架電は代行会社、のように業務ごとに分ける方法もあります。

探し始める前に決めておくこと

どの方法で探す場合も、依頼内容があいまいなままだと、候補者に自社の状況が伝わらず、合う人を見極めることも難しくなります。次の項目は、探し始める前に社内で決めておくと進めやすくなります。

業務範囲の書き方は業務委託契約書の「業務範囲」の書き方、報酬の目安は営業フリーランスの費用・料金相場で解説しています。一般的な目安としては、時給制で3,000〜8,000円程度、月額固定で20万〜80万円程度とされますが、経験や業務内容、稼働量によって変わります。

これらの項目を1枚の依頼メモにまとめておくと、紹介者やマッチングサービスに相談するときにも、SNSで候補者に声をかけるときにも、同じ内容を伝えられます。依頼メモには、商材の概要、主なターゲット、これまでの営業の取り組みと課題も書き添えておくと、候補者が自分の経験と照らし合わせて判断しやすくなります。

候補者と話すときに確認したいポイント

候補者が見つかったら、面談で次のような点を確認します。経歴書の言葉だけでは分からない部分を、具体的なエピソードで聞くのがコツです。

経験の中身

同じ「法人営業の経験が長い」という経歴でも、新規開拓が中心だったのか、既存顧客の担当が中心だったのかで、得意なことは大きく異なります。扱った商材の価格帯、商談相手の役職、商談から受注までにかかった期間などを聞くと、自社の営業に近い経験かどうかを判断しやすくなります。

仕事の進め方の考え方

稼働を始めてから最初の1か月で、どのように商材を理解し、どこから手を付けるかを聞いてみると、候補者の仕事の進め方が見えてきます。業務委託では、業務をどう進めるかは受託する側が自ら決めるのが基本です。自社は依頼する業務の範囲と期待する成果をはっきり伝え、候補者からどのような進め方の提案があるかを確かめるとよいでしょう。

稼働条件と報告の方法

他の案件との兼ね合いで、稼働できる曜日や時間帯、連絡がつきやすい時間は人によって異なります。また、活動の報告をどの頻度・どの形式で受け取るかも、面談の段階ですり合わせておくと、稼働開始後の認識のずれを防げます。

契約まわりの条件

報酬の支払い方法や支払日、交通費などの経費の扱い、秘密保持、契約期間と更新の方法も確認しておきます。フリーランスに業務を委託する場合、発注する側には、業務の内容や報酬額、支払期日などの取引条件を書面やメールなどで明示することが求められます。詳しくは公正取引委員会のフリーランス法の案内などで確認し、個別の判断に迷う場合は専門家にご相談ください。

探すときに気をつけたいこと

営業フリーランスを探す際には、次の点にも気をつけておくと安心です。

まとめ

営業フリーランスの探し方には、紹介、SNS、クラウドソーシング、マッチングサービス、そして法人である営業代行会社への委託といった選択肢があります。候補者を自社で見極める余力があるか、いつまでに稼働を始めたいか、どこまでの業務を任せたいかによって、合う方法は変わります。どの方法を選ぶ場合も、業務範囲・成果・稼働量・期間を先に決めておくことが、自社に合う人材と出会う近道です。

株式会社Lisは、ウリボー(営業フリーランスのマッチング)を提供しています。登録営業人材は約5,000名で、必要な期間だけ即戦力の営業人材を業務委託で活用できます。登録人材のプロフィール例やご利用の流れもご覧いただき、依頼したい業務の範囲からお気軽にご相談ください。

よくある質問

Q. 営業フリーランスを探し始めてから稼働まで、どのくらいかかりますか?

A. 探し方や条件によって異なります。紹介やSNSでは候補者が見つかるまでの期間が読みにくく、マッチングサービスでは条件を伝えてから候補者の提案、面談、契約という流れで進むのが一般的です。稼働を始めたい時期が決まっている場合は、早めに依頼内容を整理して相談することをおすすめします。

Q. 副業で営業をしている人に依頼することはできますか?

A. 可能です。副業の方は稼働できる曜日や時間帯が限られることが多いため、依頼したい稼働量と合うかを面談で確認してください。本業の就業規則との関係は、受託する側が確認しておくべき事項です。

Q. 面談では何人くらいの候補者と話すとよいですか?

A. 決まった人数はありませんが、比較のために複数の候補者と話すと、自社に必要な経験や相性が見えやすくなります。毎回同じ質問を用意しておくと、候補者同士を比べやすくなります。

参考文献・出典

本記事の報酬の目安は、公開情報等をもとにした一般的な市場目安です。法令の適用は取引の内容や当事者によって異なるため、詳しくは所管官庁や専門家にご確認ください。