アポイントやリードの数は増えているのに、商談に進む件数が伸びない。新規開拓に取り組む企業で、よく聞かれる悩みです。結論からお伝えすると、商談化率の改善は、トークや資料をいきなり変えることから始めるのではなく、「商談化率の定義をそろえる」「どの段階で離脱しているかを分解する」「原因を切り分けてから打ち手を選ぶ」という順番で進めるのが近道です。

本記事では、商談化率を改善するための手順を4つのステップで整理します。インサイドセールスとフィールドセールスで役割を分けている場合や、営業フリーランス・営業代行と分担している場合に注意したい点もあわせて解説します。

ステップ1:商談化率の定義をそろえる

「商談化率」という言葉は、組織によって指すものが異なります。分母と分子が人によって違うと、数字を比べても議論がかみ合いません。まず、次の点を言葉にしてそろえます。

たとえば「アポイントのうち、初回面談で課題と検討時期を確認でき、次回の提案日程が決まったもの」を商談と定義すれば、面談をしただけの件数と区別できます。定義は一度決めたら、少なくとも検証の期間中は変えないようにします。途中で変えると、改善の効果なのか定義の変更による変化なのかがわからなくなるためです。

ステップ2:段階ごとに分解して離脱の場所を見つける

商談化率は、いくつかの段階の積み重ねで決まります。全体の率だけを見ていても、どこに問題があるのかはわかりません。リードやアポイントが商談になるまでの流れを段階に分け、それぞれの段階でどれだけ残っているかを見ます。

段階見る数字離脱が多いときに疑うこと
リード・アポイントの獲得獲得件数、ターゲット条件への合致度そもそも対象外の企業や担当者が含まれていないか
日程の確定日程調整が完了した割合連絡の速さ、調整の手間、関心の温度感
面談の実施当日の実施率(キャンセル・不在の割合)リマインドの有無、面談の目的が伝わっているか
面談での見極め課題・時期・決裁の状況を確認できた割合ヒアリングの設計、面談相手の役職
次の段階への合意提案や再面談の日程が決まった割合提案の価値が伝わっているか、次の一歩が具体的か

多くの場合、離脱は特定の段階に集中しています。最も数字が細くなっている段階から手をつけると、限られた時間で効果を確かめやすくなります。

あわせて、獲得経路(問い合わせ、架電、紹介、展示会など)やターゲットの属性ごとに数字を分けて見ることも有効です。全体では目立たなくても、特定の経路だけ日程確定の割合が低い、特定の業種だけ面談後に次の段階へ進みにくい、といった偏りが見つかることがあります。分け方を増やしすぎると件数が少なくなり判断しにくくなるため、まずは経路と主要なターゲット区分の2つ程度から始めるとよいでしょう。

ステップ3:原因を切り分ける

離脱の多い段階がわかったら、その原因を切り分けます。原因は大きく次の4つに分けて考えると整理しやすくなります。

1. ターゲットの問題

アポイントの段階でターゲット条件に合わない企業や、検討に関わらない担当者が多く含まれていると、面談をしても商談に進みにくくなります。アポイントの数を目標にしていると、条件に合わないアポイントでも件数に含めてしまうことがあります。アポイントの条件をあらためて確認し、リストの段階から見直すことが必要な場合もあります(リストの考え方は営業リストの作り方と注意点を参照)。

2. 期待のずれ

アポイント獲得の際に伝えた内容と、面談で話す内容がずれていると、相手は「思っていた話と違う」と感じます。情報収集のつもりで面談に応じた相手に、いきなり提案をすると、次の段階に進みにくくなります。アポイントを取る段階で、面談の目的や所要時間、話す内容をどこまで伝えているかを確認します。

3. 引き継ぎの問題

インサイドセールスがアポイントを取り、フィールドセールスが面談する形では、引き継ぎの情報が不足していると、面談で同じ質問を繰り返したり、相手の関心とずれた話をしたりしがちです。また、引き継ぎに時間がかかると、相手の関心が薄れてしまうこともあります。

4. 面談の進め方の問題

ヒアリングで課題や検討時期、決裁の流れを確認できていない、面談の最後に次の一歩を具体的に決めていない、といったことも離脱の原因になります。面談の記録を見返し、どの情報が取れていないことが多いかを確認します。

ステップ4:打ち手を選び、検証して定着させる

原因の見当がついたら、打ち手を選んで試し、効果のあったものを定着させます。ここでは、原因ごとの打ち手の例と、検証の進め方を分けて整理します。

原因に合わせた打ち手の例

原因ごとに、考えられる打ち手の例を挙げます。

打ち手は、一度にすべてを変えないことが大切です。複数を同時に変えると、どれが効いたのかがわからず、次の改善に生かせません。効果が大きそうで、すぐに試せるものを1〜2つ選んで検証します。

検証の進め方

打ち手を決めたら、検証の期間と、どの数字で効果を判断するかを決めてから始めます。

  1. 変える前の数字を記録する(ステップ2の段階ごとの数字)
  2. 検証期間を決める(件数が少ない場合は、一定の件数がたまるまでの期間にする)
  3. 期間中は定義や他の条件をなるべく変えない
  4. 期間の終わりに段階ごとの数字を比べ、変化の理由を振り返る
  5. 効果があった打ち手は手順や書式に落とし込み、関係者で共有する

件数が少ないうちは、数字が偶然で大きく動くこともあります。数字だけで判断せず、面談の記録や相手の反応もあわせて見ると、判断の精度が上がります。

外部の営業人材と分担している場合の注意点

アポイント獲得を営業フリーランスや営業代行に依頼し、商談は自社で行うといった分担をしている場合は、次の点に注意します。

商談化率が低いとき、原因が委託先のアポイントの質にあるのか、自社の引き継ぎや面談の進め方にあるのかは、ステップ2・3の分解を共有することで見えやすくなります。委託先からの報告と自社の商談記録を同じ段階の区切りで並べると、双方の改善点を話し合いやすくなります。

改善を進めるときによくあるつまずき

商談化率の改善に取り組むときに、つまずきやすい点もまとめておきます。手順そのものよりも、進め方の癖が原因で改善が止まることも少なくありません。

数字を見る頻度が少ない、または多すぎる

月に一度しか数字を見ないと、変化に気づくのが遅れます。一方で、毎日の数字の上下に一喜一憂すると、偶然の変動に振り回されます。段階ごとの数字は週に一度程度の頻度で確認し、打ち手の評価は検証期間の終わりにまとめて行う、というように、見る頻度と判断する頻度を分けると落ち着いて進められます。

担当者個人の問題にしてしまう

特定の担当者の商談化率が低いと、その人の力量の問題として片づけてしまいがちです。しかし、担当しているターゲットや獲得経路が違えば、数字が違うのは自然なことです。まずは担当者ごとではなく、経路やターゲットごとに数字を分けて比べ、仕組みの問題がないかを確認します。

記録が残っていない

原因の切り分けには、面談で何を話し、相手がどう反応したかという記録が欠かせません。記録の項目が決まっていないと、振り返りのたびに記憶に頼ることになります。ヒアリングで確認する項目(現状、課題、検討時期、決裁の流れ、次のアクション)を記録の書式にしておくと、改善の材料が自然とたまっていきます。

商談化率だけを追いかける

商談化率は、分母を絞れば上がります。条件の厳しいアポイントだけに絞ると、率は上がっても商談の件数そのものが減ることがあります。率と件数の両方、さらにその先の受注までを並べて見ることで、改善が事業の成果につながっているかを確認できます。

まとめ

商談化率の改善は、定義をそろえ、段階ごとに分解して離脱の場所を見つけ、原因を切り分けてから打ち手を選ぶ、という順番で進めると効果を確かめやすくなります。打ち手は一度に一つか二つに絞り、検証期間と判断の数字を決めてから試すことが大切です。外部の営業人材と分担している場合は、成果の定義を契約で合意し、商談の結果を共有しながら、変更は条件の見直しとして扱いましょう。

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よくある質問

Q. 商談化率の目安はどれくらいですか?

A. 商談化率は、分母と分子の定義、商材、ターゲット、獲得経路によって大きく変わるため、一律の目安を当てはめるのは難しい指標です。まず自社の定義をそろえ、自社の過去の数字と比べて改善を判断することをおすすめします。

Q. アポイントの数を増やせば商談も増えますか?

A. ターゲット条件に合わないアポイントが増えると、件数は増えても商談につながる割合は下がることがあります。アポイントの条件を明確にし、数と質の両方を段階ごとの数字で確認することが大切です。

Q. 改善の効果はどのくらいの期間で判断すればよいですか?

A. 件数によって異なります。件数が少ないうちは数字が偶然で動きやすいため、一定の件数がたまるまでを検証期間とし、面談の記録や相手の反応もあわせて判断すると精度が上がります。